昭和35年
東京都世田谷区に創立、高田半吉社長就任
昭和38年
本社移転(新宿区)
辻川勝雄社長就任
昭和40年
九州事務所が九州支店に昇格
昭和44年
横田周平社長就任
昭和45年
本社移転(豊島区西池袋)
昭和46年
労働組合設立・合意
昭和56年
藤原軍治社長就任、横田周平会長となる
高速科学技術計算用コンピュータ(PRIME550)を自社保有
昭和57年
主任技師制導入
第1回全国管理職会議開催
第1回技術研究会開催
昭和58年
東北事務所が東北支店に昇格
関西事務所が関西支店に昇格
昭和59年
帯猛会長就任
昭和62年
名古屋事務所が名古屋支店に昇格
昭和63年
埼玉県大宮市に埼玉営業所を開設
平成元年
本社移転(豊島区池袋)
平成 5年
技術営業本部設置
平成 6年
技術管理本部設置
神奈川県横浜市に横浜事務所を開設
平成 8年
寺田斐夫社長就任、藤原軍治会長となる
情報技術グループ設置
1人1台全社員にパソコンを整備
平成 9年
頭のネットワークシステム整備開始
平成10年
岩手県盛岡市に盛岡営業所を開設
平成11年
福島県福島市に福島営業所を開設
平成12年
執行役員制、フェロー役員制導入
平成13年
品質マネジメント委員会設置
熊本県熊本市に熊本営業所を開設
平成15年
大村善雄社長就任、寺田斐夫会長となる
地域環境本部設置
技術開発会議発足
社内協議会発足
山口県岩国市に山口営業所を開設
静岡県静岡市に静岡営業所を開設
平成16年
千葉県千葉市に千葉営業所を開設
兵庫県神戸市に神戸営業所を開設
奈良県奈良市に奈良営業所を開設
佐賀県佐賀市に佐賀営業所を開設
平成17年
情報技術センター設立
環境防災研究所設立
山梨県山梨市に山梨営業所を開設
宮崎県宮崎市に宮崎営業所を開設
盛岡・福島・埼玉・神戸・奈良・熊本営業所が事務所に昇格
平成18年
新本社ビルに移転(豊島区北大塚 トーケン大塚ビル)
環境防災本部設置
青森県青森市に青森事務所を開設
平成19年
中国事務所が中国支店に昇格
国際事業部設置
茨城県水戸市に茨城事務所を開設
平成20年
ライフサイクル本部設置
北陸事務所が北陸支店に昇格
(株)エミック・ケーテックを吸収合併
北海道支店開設
環境モニタリング部設置
岡山県岡山市に岡山営業所を開設
千葉・山梨・静岡営業所が事務所に昇格
平成22年
関西支店が関西本社に昇格
四国事務所が四国支店に昇格
佐賀・宮崎営業所が事務所に昇格
品質管理委員会設置
平成23年
九州支社が新社屋に移転
(福岡市博多区博多駅南 トーケン福岡ビル)
大宮に環境モニタリング研究所を設立
(さいたま市大宮区東町 トーケン大宮ビル)
平成24年
関西本社が新社屋に移転
(大阪市北区天満橋 トーケン大阪ビル)
鹿児島県鹿児島市に鹿児島営業所を開設
経営青年会議発足
平成25年
山口県防府市に山口事務所を開設
岡山・鹿児島営業所が事務所に昇格
平成26年
地域環境事業本部・環境防災事業本部・ライフサイクル事業本部へ改組
平成27年
清治真人会長就任
平成30年
かすかべ環境防災研究センターを設立
埼玉県春日部市に春日部営業所を開設
令和元年
事業計画推進委員会発足
三重営業所が三重事務所に昇格
京都営業所が京都事務所に昇格
令和3年
海岸・海洋事業本部設置
山形営業所開設
令和5年
流域環境事業本部設置
水管理本部設置
地域防災本部設置